① タネを守る会の勉強会に 参加してきた。以前より気になる「遺伝子組み換え食品」日本は既に遺伝子組み換え食品が主流となっている観がする。遺伝子組み換え食品は 他の国では どう扱われているのか? 吉田太郎さんによれば、「遺伝子組み換え大国アメリカはもちろん、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、ロシア、中国、韓国まで、世界中の母親や農家が、農薬漬けの農業を見直して、種子を守り、農作物や加工食品の質を問い直す農政大転換が始まっている。
② なぜ日本だけ主要農産物種子法が廃止され、発がん物質として世界が忌避する農薬の食品への残留基準が規制緩和されて行くのか?? 緩和の事実がなぜ日本の大手メディアでは報道されないのか?? という。
③ 本当にそうなのか? 私は専門家ではないが、ロシア フランス カナダの情報を調べたら その潮流が、2014年ぐらいから活発に流れ始めたことに驚かされる。日本では守れないのか? 私たちの子供たちを???。すべてを鵜呑みにする訳ではないが、孫たちをはじめ未来の子供たち。自分たちの子供を守れないのか??
④ 政府は 様々なアメリカとの貿易攻防や防衛問題、原子爆弾の傘、などなどで にっちもさっちも行かないのかも知れない。民営化でもそうだった。郵政民営化 その前は年次要望書で がん保険など以前は独占されていた。今は水道民営化まで来ている。農業も例外ではなく民営化されようとしている。私たち民間人は 政府を応援して 巻き返しを民間レベルあるいが地方行政と一緒になって政府を応援しなければと考える。
⑤ ここで取り上げたのは ロシア アメリカ フランスの映像。次回は インド カナダなどを詳細に取上げる。遺伝子組み換えは綿花もある。インドでは 20年間で29万人綿農家が自殺してしまった。農家虐殺だ。こんなことをして良いのか??
000.(3) Indian nightmare: GMO killer-cotton (RT Documentary) RT 2015/05/24 チャンネル登録 324万
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000.(4) Top 12 GMO foods to avoid 499,586 回視聴 Paulette Urrutia 2015/08/19
チャンネル登録 4163
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知的好奇心ちゃんねる 2018/10/27
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000.(2) 遺伝子組み換え食品を売る企業とその代表的な商品まとめ BOB TUBE
2017/11/16 遺伝子組み換え食品を売る企業とその代表的な商品をまとめたものです。モンサントの遺伝子組み換え食品の甘い罠に気をつけたいところです。
⑥ 吉田太郎さんは、こんなことも言っていた。「世界中で。激増する肥満、アトピー、花粉症、アレルギー、学習障害、うつ病などが腸内細菌の乱れにあることが判って来ている。けれども、日々私たちと子供たちが口にする食べ物が 善玉菌を殺し、「腸活」の最大の障壁となっていることは 意外と知られていない。誰か検証をしてほしい。私自身は 乳酸菌やヨーグルトを取ると調子がいいので早くから愉しんでいる。北欧に6年いた性もある。また時々遠赤外線青汁錠剤や 竹炭のパウダーやタブレットの炭も食べている。すっきり感があり、脂分を吸収してくれると思うからだ。
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★ロシアは全面禁止。おまけにロシアは全世界に遺伝子組み換えでない野菜類や食料を輸出しようとしている★
111. (1)After Banning GMO, Russia On Track To Become The World’s Biggest Exporter of Organic Non-GMO Food Russia Insight 2018/11/23 チャンネル登録 55万
111.(2) GMO ‘Terrorists’: Russia seeks criminal punishment for bio-tech companies RT 2014/05/17 に公開 チャンネル登録 324万
Business Casual 2016/09/19
★遺伝子組み換えの非表示化をしようとする我が国 日本。
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★アメリカでもモンサント反対運動が 大規模に起きている。★
Lisa Haven 2017/01/31 に公開
★日本では 日米合同委員会が 農協の解体。全農グレインを民営化して 株式会社にしろとの指令が出ている。
★ 世界で 食糧安全保障、持続可能な資源利用、雇用創出で 家族農業と小規模農業の役割が再評価され始めた。
★フランスが画期的な アグロエコロジー法を制定したのは2014年のことだ。
日本は いつになったら その動きが出来るのか???
★しっかりフランスが何を言おうとしているのか ?? 各項目を検証してみよう。
★小規模農民の権利宣言。ある国が これは不要だと棄権した。
ある国とは 私たちの国。日本と聴いた。まさか!!嘘だろう!!
★北海道、長野をはじめ タネを守るため、独自の動きを始めている。住民たちが動き始めた。
★これらの県は 独自に動き始めた。
★政府の通知は 強制力を持たない。通達とは違う。住民投票で独自の条例を創り、それで対抗出来るそうだ。