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マスコミで報道されている視点と異なる他の勢力の報道は 度々You tubeで探すと見つかる。真実はどちらか？？これに、それぞれの勢力に追従する人々。権力争いが勃発する。まさに、今行われている。
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宗教団体や健康医療団体もこれに加わる。私は過去20年ぐらいワクチンは拒否してきたが、孫や娘たちは、たぶん接種してきたのではと思う。
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インフルエンザになると、他の病気にも弱くなるからだ。様々な事例があるので迷う。新型コロナウィルスが、人為的に作られ流布されたと信じたくない気持ちもある。さあこのお二人のお話をじっくりお聴きしよう。判断は あなた次第だ。
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★私自身(山元）は：
免疫力を高めるため
① リンゴ酢、美味しい純粋に近い水、新鮮な野菜、毎朝、新玉ねぎのスライス、生ハム2枚、ゴマペースト。遠赤外線青汁の錠剤数個、真夜中の水一杯は玉ねぎの錠剤
② 朝の太陽を浴びながら（ビタミンD）ラジオ体操。その後は両足に1キロづつの重しをつけて、20分は強歩・大股で歩く
③ 呼吸法（丹田呼吸法、ロングブレス、ラジオ体操の呼吸法）、ヨガの呼吸法を歩いているときは、代わる代わる実行。
④ さらに（シヴァ博士も言っていましたが）「ビタミンC」を取れば、免疫力を大きく高めます。
★自助努力や昔からの★伝統的な★対処法も大事。すべて習慣化してしまえば 無意識でも実行するので 便利。
めざそう「人生100歳！」死ぬまで元気！！
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A. 山田正彦元農林水産大臣（弁護士）
とロバートケネディJr.弁護士
子供達のワクチン接種に関する大変大事な話です。
① トランプ大統領が米国政府のＷＨＯへの出資を止めると言い出した時には、またバカことをと思っていました。しかし、昨年サンフランシスコでお会いしたロバートケネディJr.弁護士のインタビューを観て、私の考えは変わりました。
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② 同弁護士はラウンドアップで癌になったとしてモンサントに勝利した弁護士で、現在約5万件余もの裁判がモンサントを買収した製薬会社バイエル社相手になされています。
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③ 国連の専門機関であるＷＨＯ（世界保健機関）は世界各国の出資金によって賄われている各国国民の健康に関わる大事な機関です。同弁護士の話では、ＷＨＯの運営費用の半分は製薬会社など民間企業の寄付で賄われていて、米国についでビルゲイツ財団が一番大きいそうです。
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③ ゲイツ財団と製薬業界は大変親しく一体だと考えていいそうで、同弁護士はＷＨＯは製薬業界によって動かされていると断言しています。ＷＨＯによってアフリカ諸国は皆子供達に三種混合ワクチン （ジフテリア百日咳破傷風 ）を接種させられたそうです。
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④ その結果はどうなったでしょうか。スカンジナビア国の政府機関の調査では、ワクチンを接種した子供としなかった子供を比較した場合、接種した子供の死者が１０倍に至ったそうです。
これは大変なことです。
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ロバートケネディはケネディ大統領の弟、ロバートケネディJrはその息子
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① 日本でも記憶に新しいのは、子宮頸がんワクチンの副作用によって、未だに多くの女性が苦しんでいる事実です。
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② 米国のスミス社から原価100円足らずの子宮頸がんワクチンを日本政府は1本7万円で購入して、女性に義務として接種させたことは忘れてはなりません。
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③ 昨年12月に日本に来ていただいたゼンハニーカット女史もワクチンの危険性についてアメリカのお母さん達と一緒に闘っています。
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④ 彼女たちは、ワクチンは豚等のゼラチンから作られるもので、そこにはグリホサート（ラウンドアップの主成分）が含まれていることを明らかにしました。
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⑤ グリホサート（ラウンドアップ）は、今では子供のアトピーや発達障害などの一つの原因として考えられています。
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⑥ ロバートケネディJr.弁護士は私に現在ワクチンに対する裁判を手がけていると話していました。同弁護士によって、ＷＨＯに限らず、米国のＣＤＣ（疾病センター ）なども製薬業界との癒着を指摘されています。
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⑦ コロナ感染拡大で日本の厚労省の各種疾病機関も 政治家、官僚、業界のトライアングルが心配です。
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⑧ 写真は、WHＯテドロス事務局長の新型コロナに関する発言の変遷です。ロバートケネディJr.弁護士のWHＯとゲイツ財団の関係についての告発動画もぜひ観てください。
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B. アメリカでコロナ死者が多いのはなぜ？
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C. 吉田正孝さんの貴重なアドバイス
Masataka Yoshida
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吉田正孝さんの貴重なご意見にも賛同する。ワクチンの中身次第。あとは個人の決断で採用するかしないかを、覚悟を決めることが正しいと思う。強制ではなく。(山元コメント）
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① 子宮頸癌ワクチンについては、副作用で苦しむケースはありましたが、子宮頸癌の罹患を減らしているのも事実で、これは「1人殺すか、100人殺すか」のトロッコ問題みたいなものです。
② 全てのワクチンがそれで、副作用のないものなんてありません。医薬品の認可で大切なのは得られるメリットがデメリットを大きく上回るかどうかです。この原則が通らない新薬は基本的に認可されません（抗がん剤は除く）。
③ ロバートケネディJr.氏は反ワクチン派の急先鋒で、陰謀論の出所になってしまっているので、自分は“残念な人”と認識しています。
④ ワクチン開発に多くの投資をしているビル・ゲイツはご存知の通り元コンピュータ少年で、ガレージオフィスからスタートした天才で、現在は結婚して仕事はリタイアし、篤志家として活動しております。
⑤ 彼がどれほど世界の福祉のために寄付をしているのかも知らない人たちが、妬みで陰謀論に巻き込んでいる状況だと理解しています。彼はワクチン開発に投資もしているでしょうが、寄付も大きいです。寄付は見返りが無いってことです。
⑥ ワクチンに小型RFIDを混ぜて世界人類に接種する気だ…とか、頭の悪い話をする人がいますが、そんな微細なRFIDタグは開発されていないこと、微細なRFIDでは通信距離がとても短くなること、仮に番号を振ったところで誰も得をしない事などから、陰謀論としても三流だと思います。
⑦ SARS-CoV-2についても武漢の研究所から出てきた説がありますが、研究施設のミスで外に出てしまった可能性はありますが、兵器として開発された可能性と兵器として外にばら撒いた可能性は無いです。
⑧ 兵器の必要要件を考えたらその理由は分かります。「相手にダメージを与えて自分はダメージを喰らわない」ですね。
⑨ COVID-19はコロナウイルスなだけに、特効薬もワクチンも開発は厳しいという見方がされています。本日のアメリカの報道も話半分に僕は聞いております。
⑩ そもそも陰謀論を信じてしまう前に、それで誰がどのように得をするのか、それが見つけられないなら、それは陰謀じゃないです。
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D. 米社会を揺るがす
“反ワクチン運動”の脅威
① 感染力が極めて強く、ウイルスによる感染症の「はしか」。３８度前後の高熱と発疹が特徴で、患者の６％ほどで肺炎が起きるほか、患者の０．１％ほどで脳炎を発症するとされ、悪化すると死亡することがある。
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② また、妊婦が感染すると流産や早産になるおそれがあるとされている。ワクチンの普及によって患者数の増加は抑えられていたが、ここ数年、世界的に患者数が多い状態が続いている。ＷＨＯ＝世界保健機関によると、２０１８年の患者数は前の年から３０％増加し、亡くなった人は約１３万６０００人にも上る。
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③ 国をまたいでの人の移動が活発になったことで、かつて撲滅を宣言したはずの先進地域に再び広がっているのだ。その理由の１つとして指摘されるのが、「ワクチン」の接種を積極的に拒否する人たちの運動だ。アメリカで、その実態を追った。
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「はしか」流行の米 広がる反ワクチン拒否の動き
アメリカで、今年に入って確認されたはしかの患者は、１０００人を超え、過去２０年で最も深刻な事態となっている。流行が拡大した理由の１つとして指摘されるのが、ワクチンの接種を拒否する運動の存在だ。
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２０１９年５月、ニューヨーク州の議会前で開かれた集会。参加者たちは「ワクチンは安全ではない。効果もない」「ワクチンを強制するな！」などと書かれたプラカードを掲げ、ワクチンの接種を真っ向から否定した。
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その熱狂的な支持者に迎えられたのは、ケネディ元大統領のおいで、反ワクチン運動の中心人物、ロバート・ケネディ・ジュニア氏だ。
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支持者を前にした演説で「国家機関・国際機関が言えばワクチンは安全なのか？子どもたちを、国を、民主主義を取り戻そう！」と声高に叫び、反ワクチンを訴えた。
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間違ったワクチン情報がＳＮＳで拡散
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運動が広がりを見せている背景にあるのが、ネットにあふれる、ワクチンの危険性を強調する情報だ。そして、こうした情報がさらにＳＮＳによって拡散されている。
アメリカの疾病対策センターの医師は「間違った情報が原因でワクチンの接種率が下がり『はしか』の流行が深刻化している」と指摘する。
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ターシャ・ウィニンガムさん① ２人の娘を育てるターシャ・ウィニンガムさん（３０）さんもＳＮＳで見た情報をきっかけにワクチンを拒否するようになった一人だ。ウィニンガムさんが見た、ある女性のＳＮＳには、ワクチンによって健康被害を受けたという情報が書かれていた。
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② 「ワクチンの被害が１００万人に１人なんて計算がおかしい。そんな安全なもの世界中を探しても水くらい。大勢の人が彼女に共感して、参考にしているわ」（ウィニンガムさん）。
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③ ほかにもインターネット上には、「はしかのワクチンによって自閉症が引き起こされる」「ワクチンに含まれる金属が病気になる」といった情報があふれ、子育て世代の親たちを中心に信じる人が増えている。
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④ しかし、ワクチンの専門家・ピーター・ホッテズ教授は、こうした情報の多くは、うその情報だと指摘する。「親がワクチンに関する医療的な情報を得ようとするとほぼ確実にフェイクニュースと呼ばれる間違った情報を得ることになる」（ピーター・ホッテズ教授）。
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“反ワクチン”で苦しむ子どもたち
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① ワクチンを拒否する運動の拡大は、子どもたちの学校生活にも影響を与えている。今年に入って約８０人がはしかに感染し、非常事態宣言が発令された西部のワシントン州。
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② この地域では、一部の学校でワクチンの接種率が４０％程度まで低下し、感染のリスクが高まっていた。そのため、健康上の理由でワクチンを打ちたくても打つことができない子どもが、学校に通うことができない事態になってしまった。
リリー・フォルツさん③ 生後まもなくから心臓の病気で手術を繰り返してきた小学５年生の女の子、リリー・フォルツさん。免疫力が低く、はしかのワクチンを打つことができない。そのため、はしかの流行が始まった１月から学校を休んでいる。
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② 「友だちや先生に会えないのが寂しい」と悲しそうに話すリリーさん。そんな娘の姿を見て、父親は怒りをにじませてこう語った。
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③ 「全員が予防接種を受けていれば娘にこんなつらい会話をさせていません」。この地域ではリリーさんと同じように学校に通うことができない子どもが約５００人にも上った。「はしかは人を殺しうる病気。子どもが安全に過ごせるようにワクチンを接種すべきだ」（地元保健局 メルニック医師）
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世界に広がる反ワクチンの動き
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① イタリアやポーランドなどでもワクチンの義務化を取りやめるなど、アメリカのみならずヨーロッパでもワクチン拒否の動きが表面化している。
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② また、こうしたワクチン拒否の動きは日本でも広がっている。ＳＮＳを通じて子育て世代に広がっているところもアメリカと同じだ。
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③ ワクチンは、ごくわずかな割合で副反応が起きることは避けられないが、日本で承認されているワクチンは、安全性が科学的に検証され、副反応の被害を上回るメリットがあると多くの専門家が判断したからこそ接種が行われている。
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④ ワクチンに不安や疑問を持つことは自然だが、悩みや疑問を解決するのは出どころの分からないＳＮＳやネットの情報ではなく、感染症やワクチンに詳しい専門家や専門の医療機関の情報だ。
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親たちには何が信頼できる情報なのか、情報を吟味することが求められている。
